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最近、多くの経営者がトライアスロンにチャレンジしているというお話を聞いたことありませんか?確かにそのような記事を多くみかけますが、本当にそうでしょうか?
今回は、本当に経営者多いのかどうかご紹介いたします。
トライアスロンとは、スイム、自転車、ランの3つの競技を行い、そのタイムを競うレースです。
語源は、ギリシャ語で3を意味する[tri]と競技を意味する[athlon]の合成した言葉で、英語発音になりトライアスロンと呼ばれています。
種目も距離によってわかれています。
種目 | スイム | 自転車 | ラン | 合計 |
ショート(オリンピック) | 1.5k | 40k | 10k | 51.5k |
アイアンマン | 3.8k | 180k | 42.195k | 225.995k |
日本では、大きくこの2種目が開催されていますが、ローカルルールを採用している大会も多数あります。大会数は、日本全国で年間約220大会ほど開催されていいます。
魅力といえば、やはり達成感ではないでしょうか。フルマラソンも完走した後の達成感はすばらしいものがありますが、
トライアスロンは、3種目ですから、達成感もまた違います。
フルマラソンは、ランナーにとって一つの目標ですが、いつかはタイムも頭打ちになり、モチベーションが維持できなくなる場合があります。そうすると、フルマラソン以上を走るウルトラマラソンや山を走るトレイルランニング、そしてトライアスロンにチャレンジしていく方がいます。
トライアスロンの大会に出場したことがある人をトライアスリートと言いますが、トライアスリート人口は、約30万人程度と言われ、ランニングほど手軽にできないことがわかります。また、大会の数もそれほど増えていないのが現状です。それには大きく参加者側と運営側にわけられます。
参加者側
3種目練習しなくてはいけないので、練習時間の確保がたいへんです。また、スイムは、スポーツクラブに行かないとトレーニングができないですし、自転車は、高額な自転車を購入しなくてはいけません。
トライアスロンの参加費は、参加人数が少ないのでどうしても高額になります。ショートで1~2万円。アイアンマンレースクラスになると、5万円~10万円程度かかります。
運営側
3種目を開催するとなると、それだけ広い会場が必要になります。日本で開催するとなると、限られた場所となってしまいます。
トライアスロンの大会は、一般にスポンサーと参加費で賄われています。マラソン大会の場合は、自治体の協力がある場合があるので、税金も加わります。
日本全国にどれくらいの経営者がいるかご存知でしょうか?経営者というと、社長です。社長の人口は、国税庁の調査によると、法人(株式会社、旧有限会社、合資会社、合名会社、合同会社、相互会社、医療法人、特定目的会社、協業組合)の数は、日本には約285万社あります。
複数経営している社長さんもいますし、個人事業主の方もいらっしゃるので、正確な数値ではありませんが、約258万に社長がいることとします。
日本の人口は、約1億2000万人とすると、50人に1人は社長となります。
日本の人口の約2%です。
2012年1月16日に日経新聞が報じた記事によると、トライアスロン競技者のうち、経営者が約8%とのことだそうです。
帝国データバンクによると、社長の平均年齢は、59歳で、
年代別の構成比をみると、下記のとおりです。
30歳未満 0.3%
30代 4.6%
40代 16.6%
50代 23.2%
60代 34.1%
70代 17.1%
この数字からみると、トライアスリートのうち経営者が約8%というのは、経営者の数及び年齢の割合からすると少数であり、トライアスリート=経営者というのは誤解があることがわかります。
トライアスリート=経営者ではないということがお分かりいただけましたでしょうか。
トライアスロンがもっと普及していくには、敷居を下げる必要があります。そのためには、費用、環境等の問題がありますが、
経営者=トライアスリート というイメージを変える必要があるのではないでしょうか。